自由な人生とは / What is Free Life?
まず、自由な人生とはどのような状態でしょうか。
「好きな時に、好きなところで、好きな人と、好きなことができる状態」ですかね。
現時点でこの状態にない場合、何が要因でできていないのでしょうか。既にできている方は、これ以降はスキップしてください。
健康的理由、金銭的理由、家庭の事情、など色々あると思います。
中でも金銭的理由については、資本主義国の日本に住む方々であれば、そうでない方々と比べ、個人の努力/工夫次第で、ある程度対処できる環境にあるものと思います。
金銭的理由を要因から外すための状態を「経済的自由」な状態と置き換えると、「経済的自由(Financially Independence)」とは何かということになりますが、筆者が考える「経済的自由」とは下記です。
経済学者トム・ピケティ著の「21世紀の資本」より、
ｒ (資本収益率) ＞ ｇ (経済成長率)
この式は「資産運用により得られる富は、労働によって得られる富よりも成長が早い」を表しており、言い換えると資産運用から得られる収入を労働から得られる収入よりも多くすることで経済的自由に近づけることができると解釈できます。
ここで言う「経済的自由」とは、お金を得るために時間を切り売りする労働から解放されることです。
完全な「経済的自由」状態になるには、下記式にて支出に対して資産収入の割合を増やして、労働収入の割合を減らして、結果として資産収入を100%、労働収入を0%とするのが理想です。
収入 [資産収入, 労働収入] > 支出
資産収入とは株式、債券、不動産、事業などから得られる収入、 支出とは消費(住居費、食費、通信費、教育費など)、浪費(娯楽費)、投資(資産購入費)などの支出です。
問題の一つは支出で、これは個人により千差万別です。年間支出が100万円で良いという人から、500万円でも少ないよという人もいます。
例えば、年間支出が100万円の人の場合、目標資産収入は2000万円以上(5%で運用、税金考慮せず)で、500万円の人の場合、目標資産収入は1億円以上(5%、税金考慮せず)となります。
注)”5%”は分かりやすくするための例です。一般には”4%”ルールというのが有名で、1998年に米トリニティ大学のグループによって発表された資産運用に関する研究から導かれたもので、毎年、資産運用額の4％未満を生活費として切り崩していれば、30年以上経過しても資産が尽きる確率は非常に低いという内容です。
この4％ルールは、アメリカの一般的な株価の成長率（7％）から物価上昇率（3％）を差し引いて計算されたもので、要するに資産運用/投資で得られる利益の範囲内で生活を続ければ、半永久的に資産が目減りすることなく生活ができるという考え方です。
そして、資産運用額の4％を1年間分の生活費として切り崩すということで、逆算すると、元となる資産は1年間の支出の25倍が必要になるということになります。
時代や国が変われば株価の成長率も、物価上昇率も異なるので、いつでもどこでも4％ルールが当てはまるわけではありませんが、大きな資産を築いて投資利益の範囲内で生活を続けることでアーリーリタイアが可能になるという点は、どの時代、どの国でも共通しています。
つまり、支出の25倍の資産収入があれば経済的自由「FIRE(Financial Independence Retire Early)」を達成というものです。
資産＋将来見込まれる投資運用益 ＞ 定年退職までの給与＋社会保険料＋老後資金の不足額
資産と将来見込まれる資産運用益の金額が、右辺を全て合計した金額を上回る場合、アーリーリタイアが可能な水準に達していると考えられます。
さて、目標資産がイメージできた後、次の懸念点として考えられるのは資産収入を得るための資金、資産の選定とリスクでしょうか。筆者は物件選定、管理の点から不動産は選定から外しました。事業については検討中で、株式と債券について行動を実施しています。リスクについては、現在の金融機関の利息(0.001～0.1%)とインフレで目減りしていく現金の金的価値を考えると、金融資産への投資は投資しないリスクよりは小さいかと判断して資産への投資額を増やしている状態です (筆者の見解です)。
この「経済的自由」を得ることにより、切り売りしている時間を得る(その後の時間を自分の管理下に取り戻す)ことができるようになります。
そして、冒頭の「好きな時に、好きなところで、好きな人と、好きなことができる状態」の内、少なくとも「好きな時に」、「好きなことができる」状態を得ることができるようになります。
以上、自由な人生とは / What is Free Life?についてでした。引き続き、徐々にサイトを充実させていきます。
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